家づくりの技術とは?

安心して暮らせるこれからの木の住まいです。

住まいは、もっと強く、もっと心地よく進化するべきだ…。

そんな思いで開発されたのが、木造軸組工法に最新のハウジングテクノロジーをハイブリッド(融合)させた住宅工法「テクノストラクチャー」です。 歴史と伝統に包まれ受け継がれる、人にあたたかな木の住まいの魅力を、最新技術を駆使した高性能ハイブリッド工法が、次の時代へとつなげます。

グッドデザイン
強さ・広さ・信頼性

[強さの理由]
木と鉄のハイブリッド工法

  • 高性能部材

    高性能部材

    テクノストラクチャーでは、金具ひとつにまで細かな仕様を規定しています。地震や災害にも耐える高強度部材が、住まいをしっかり支えます。

  • 過酷な試験で実証された高耐震性

    過酷な試験で実証された高耐震性

    テクノストラクチャーの実物大住宅による加振試験では、阪神・淡路大地震クラス(震度7相当)の5回の揺れにも構造体に損傷がないことが実証されました。

  • 木と鉄の高強度複合梁テクノビーム

    木と鉄の高強度複合梁テクノビーム

    「テクノビーム」は、木材と鉄骨の組み合わせで構成された複合梁です。 強さに加え、安定した品質を保つ先進の「テクノビーム」が、地震や台風に強い新しい木の住まいを支えます。

  • 強固なオリジナル接合金具での接合

    強固なオリジナル接合金具での接合

    各構造材の接合部には、オリジナル接合金具を採用。構造体をガッチリと緊結し、高強度を実現します。

[広さの理由]
梁の強さが大空間を支える

ワイドな空間

  • ワイドな空間

    「テクノビーム」は地震や台風に強いだけでなく、梁の強さと品質の高さから従来の住宅に比べ、自由な設計が行えます。興和流通の住宅では天井高2.6m以上、リビングは16帖以上を標準装備。広く明るい空間の設計をすることで災害から守るだけでなく、家族の暮らしを快適にすることを可能にします。

  • テクノストラクチャー最大特出しバルコニー

    ※1床下空間、天井懐の設定によって最大寸法は異なります。※2プランや地域によっては対応できない場合もあります。 ※3上階に居室がある場合は最大2.8mです。※4上階に居室がある場合は最大8mです。※数字はすべて芯々寸法です。

空間活用のバリエーション

  • 空間活用のバリエーションの画像01
  • 空間活用のバリエーションの画像02
  • 空間活用のバリエーションの画像03

[信頼性の証明]
業界最高レベルの構造計算

建築基準法レベル(構造計算は行わない)

間取りや建設地など、住まいが持つ条件は一棟一棟さまざまで、最適なバランスを考えた構造設計が不可欠です。 そこで法律で定められた壁量計算だけでは不十分と考え、より高度で多角的な「立体的応力解析」で388項目ものチェックを全棟実施し、お客様に構造計算書および構造計算保証書をお渡ししております。

コンピュータによる構造計算システム

建築基準法レベル(構造計算は行わない)

コンピュータにより、緻密な構造計算・構造解析を、一棟一棟で実施。構造的な不安を解消した信頼の設計を実現する独自のシステムです。

邸別工場生産

構造計算結果に基づき、住宅一棟一棟毎に邸別生産・品質管理されます。

邸別工場生産

構造計算の流れ

構造計算の流れ

構造計算完了〜引き渡し

  • 商談

    お客様の住まいの構造計算書および構造計算保証書をお渡しします。 ※一定の条件を満たすことが必要となります。

  • テクノストラクチャー

    この構造計算書により、構造計算の中身がご確認いただけます。

  • 構造計算保証書

    パナソニックが構造計算結果および構造計算方法について保障することを表します。

アフター&サポートサービス

テクノストラクチャー工法採用ビルダー

テクノストラクチャー工法採用ビルダーとは、パナソニックの施工認定を受けた地域の優良ハウスビルダーのことを言います。テクノストラクチャー工法採用ビルダーだけが、テクノストラクチャーの住まいを建設・販売できます。

テクノストラクチャー工法採用ビルダー
※パナソニック株式会社やパナソニックESテクノストラクチャー株式会社ではお客様からの直接請負はしておりません。
  • 住宅瑕疵担保責任履行のための資金確保

    テクノストラクチャー工法採用ビルダーでは、住宅瑕疵かし担保責任を履行するための資金確保(供託や保険による)を行っています。 これにより、新築住宅工事が完成し、引越し※を受けた後10年間、主要構造部及び雨水防水部分に瑕疵(欠陥)が生じた場合でも、 住宅購入者は補修や損害賠償等を受けることができます。
    ※品確法上での「新築住宅」ではない建築物(竣工後1年を経過した住宅など)は対象となりませんのでご注意ください。

    住宅瑕疵担保責任履行のための資金確保
  • サポートサービス

    サポートサービス
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